前回のおさらい
前回の記事では、パパとまる家（44歳会社員＋専業主婦＋4歳子ども）が、
- 教育費：約1,900万円（児童手当考慮済み）
- 老後資金：約5,200万円
合計約7,100万円を準備する必要があることを数字で「見える化」しました。
しかし、純粋に積立額だけでカバーするのは難しく、
現実的には毎月17万円以上の投資が必要という結果でした。
そこで今回は、妻のパート収入と年金繰下げ受給を組み合わせて、
無理なく7100万円を準備する戦略を紹介します。
ステップ1｜妻がパートに出る
子どもが幼稚園を卒園するタイミングで、妻がパートに出るとします。
勤務条件
- 時給：1,000円
- 勤務時間：1日3時間
- 勤務日数：週5日
- 月間勤務：4週間
計算式
1,000円 × 3時間 × 5日 × 4週間 ＝ 60,000円／月
このパート収入を生活費に充てる
前回の試算では、教育資金のために毎月82,000円を積立していました。
ここに、生活費をパート収入で6万円分カバーできれば、その分を積立に回すことが可能になります。
つまり…
82,000円（従来の積立）＋60,000円（パート分）＝142,000円／月の積立
ステップ2｜積立額の増加で教育資金達成が早まる
年利5%で運用するインデックス投資の場合、
月142,000円を15年間積み立てた場合の資産額は…
- 元本：142,000円 × 12ヶ月 × 15年 ＝ 約2,556万円
- 運用益込み：約3,000万円以上（年利5%想定）
これにより、教育費（1,900万円）は高校入学前の段階でほぼ確保可能。
残りの資金はそのまま老後資金にスライドできます。
ステップ3｜年金の繰下げ受給
老後資金の不足額は約5,200万円でしたが、年金を65歳→70歳まで繰下げると、受給額は最大42％増えます。
年金の増加例（夫婦合計）
- 65歳受給の場合：約260万円／年
- 70歳受給の場合：約369万円／年（＋109万円）
不足額は…
408万円（生活費） − 369万円（年金）＝39万円／年
39万円 × 30年間（70歳〜100歳）＝ 1,170万円
つまり、繰下げ受給によって老後の必要資金は5,200万円 → 約1,200万円に圧縮できます。
ステップ4｜最終シミュレーション
【教育費】
- 妻のパート＋パパの積立で月14.2万円投資
- 15年後に約3,000万円（教育費＋余剰資金）を確保
【老後資金】
- 教育費が終わった後も積立継続（59歳〜65歳まで月14.2万円）
- プラス、70歳から年金繰下げで受給額アップ
- 老後必要資金を大幅削減
結果：
教育費1,900万円＋老後資金1,200万円の合計3,100万円でOK
→ 教育費積立の延長＋繰下げ年金で十分カバー可能
メリットと注意点
メリット
- 積立額を増やせるので運用効果が大きい
- 教育費と老後資金を別々に考える必要がなくなる
- 年金繰下げで老後資金不足のリスクを低減
注意点
- 妻のパート収入が安定して得られる前提
- 年金繰下げ中（65〜69歳）は自力で生活資金を賄う必要あり
- インデックス投資は元本割れリスクもあるため、リスク許容度を確認すること
まとめ｜「2つの追加策」でお金の不安は大幅軽減できる
- 妻が子供の卒園後にパート（月6万円）
- 年金を70歳まで繰下げ受給
この2つを組み合わせるだけで、7,100万円必要だった教育費＋老後資金が、実質3,100万円程度まで圧縮可能です。
結果的に、毎月の積立負担も減り、「不安の大きさ」もぐっと小さくなります。
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